投資商品の選び方

ポートフォリオに個人向け国債 (変動 10 年) を加える効果 — 守りの 10-20%

2026年12月1日

「全部株式」のポートフォリオは本当に安全か?

FIRE 系の発信で「インデックス投資は長期で必ず上がる」「現金は持っているだけで損」と言われがち。確かに長期では株式が他の資産を上回ってきましたが、子育てファミリーの 30 年では「短期の暴落」が刺さる。

この記事では、ポートフォリオの 10-20% を 個人向け国債 (変動 10 年)に振り分ける効果を解説します。

2024-2026 年の金利上昇局面では、年率 0.6-1.0% 程度の利回りに上がっています。

株式が -50% 暴落しても、個人向け国債は 元本割れしない。ポートフォリオの 20% を国債にしていれば、暴落時の含み損は -40% にとどまる (株 80% × -50% + 国債 20% × 0%)。

暴落時に「資産が半減した」というメンタルダメージを大幅に減らせる。途中で投売りせずに済む心理的余裕は、長期投資の継続性に直結します。

変動 10 年は 金利上昇に追随。インフレ局面では基準金利が上がり、国債の利回りも上がります。

固定金利の債券ファンドだと「金利上昇で価格が下落」する弱点がありますが、変動 10 年はそれがない。インフレヘッジとして優秀。

子供の大学進学時 (親 50 代前半) の教育費取り崩しで、株式を売らずに済む のが大きい。

国債を先に取り崩す → 株式は運用継続 → 暴落時にも売却せず → 回復まで持てる。これが原則 1 で示した「教育費ピーク前に守りを厚く」の具体策です。

個人向け国債 (変動 10 年) は 暴落耐性 + インフレ耐性 + 教育費安全弁の三役を 1 つの商品で果たせる。子育てファミリーには相性抜群。

世帯資産 (現金除く) の構成例を 3 パターンで:

パターン B (国債 15%) が、リスク許容度・期待リターン・教育費安全弁のバランスが最も取れます。

人生コンパスのデフォルトシナリオで、国債比率を変えた場合の試算:

達成年齢の差は 1-2 年。それより重要なのは 悲観シナリオでの耐性。国債 20% を持つと、リーマン級暴落でも FIRE 計画が大きくズレないケースが多い。

iDeCo は受給開始 (60 歳以降) に近づくほど、リスクを下げたい。受給開始 5-10 年前から段階的に iDeCo の中身を株式 → 個人向け国債にスライドするのが王道戦略。

例: 55 歳時点で iDeCo 残高 1,000 万 → 全世界株 600 万 + 個人向け国債 400 万、 60 歳までに全世界株 200 万 + 個人向け国債 800 万、にスライド。

個人向け国債は以下で購入可能 (証券会社経由):

人生コンパスで個人向け国債の比率を変えると、FIRE 達成年齢と暴落耐性の差が即座に見えます。